To Be a Good Company
People of TOKIO MARINE

保険の中心地ロンドンで、事業のグローバル性と無限性を実感。

グローバルコース

奥田 健裕 Kenyu Okuda

海外部門 2005年入社 法学部卒

ロンドンのTokio Marine Kiln (TMK)社に所属し、東京海上ホールディングスを兼務しながら経営管理の仕事を担っている。東京とロンドン間のリエゾンとして、両者のコミュニケーションの活性化に努め、更には、グループ会社間のシナジー創出、ブレグジット対応や欧州全体の事業戦略策定などのプロジェクトにも携わり、グループ全体にとっての最適解を導くべく日々挑戦を続けている。

世界最高峰の保険市場で無限に広がるニーズを実感

入社から8年間、総合商社をクライアントとする営業部署に在籍しており、グローバルに展開するクライアントと接する中で、自分も海外での活躍の場を求めるようになり、社費派遣生として海外MBA留学をしました。MBAプログラム修了後は、海外現地法人で2年間、経営実務の現場経験を積み、ロンドンに赴任しました。
東京海上グループは世界トップクラスの保険グループを目指す先駆けとして、2008年にKiln (キルン)社を買収しました。世界を代表する保険市場である英国ロイズでも有数の知名度とブランド力のあったキルンの事業と東京海上の欧州事業が合併してできた現在のTokio Marine Kiln(TMK)は、日系企業のクライアントを中心としたコマーシャルビジネスと、3つのシンジケートによるロイズビジネスを通じ世界中のリスクと向き合っています。
ロンドンは世界最高峰の保険市場であるだけに、今まで自分が積み重ねてきた知識や知見をはるかに超える‘リスクのプロ’がひしめく世界でもあります。日々めまぐるしく動く世界の保険市場とプロ集団に接しながら、この事業のグローバル性と、社会の発展に伴って無限に広がっていく保険のニーズの広さと、その奥深さを体感しています。

社会的影響の大きい世界中のあらゆるリスクに関わることの醍醐味

ロイズは、世界の中でも最先端、あるいは特殊・ニッチなリスクに対する保険商品を取り扱うマーケットとして大きな存在感を発揮し続けています。その一例が、TMKでも力を入れているサイバーリスクです。「ハッキング」や「セキュリティブリーチ(情報漏えい)」といった言葉が紙面を飾らない日が無いほど、サイバーリスクは身近な脅威になりつつありますが、TMKは10年以上前からサイバーリスクに取り組んできています。現在では、東京海上グループ内のCenter of Excellenceとして世界中のリスクに関わっています。
テクノロジーの進化や時代に変遷に伴い、お客様が直面するリスクも刻々と変化しています。こうした新しいリスクに対し、積極的に挑戦する精神が根付いてるロンドンには、優秀な人材と高い専門性が結集しています。こうした環境に身を置き、日々の業務を通じて自己成長を実感できる事は私にとって貴重な経験になっています。
TMKはロイズの中でも有数のシンジケートであり、世界中のあらゆるリスクに参画しています。米国のハリケーンをはじめとする世界各地の大規模自然災害についても、国を超えて関与しています。罹災されたクライアントの生活やビジネスが一日でも早く復旧、復興するよう、会社全体で取り組んでいますし、こうした社会的リスクや自然災害などでも「保険」が大きな役割を担っていることに保険会社としての社会的意義を感じています。そして、自分もその一翼を担っていることを誇りに思っています。

言葉も文化も時差も、「ユアペース」こそ円滑な業務に求められる

仕事をする上では、関係者との信頼関係の構築や、コミュニケーション能力といったソフトスキルは当然求められますが、特に、「ユアペース(=相手のペースに合わせる)」で仕事をする事を大切にしています。経営管理業務は、経営陣だけではなく、現場を含む多岐にわたる関係者と密に連携をし、情報収集することで成り立っています。よって、相手が置かれている環境や状況、考え方の背景にある文化的な違いを理解し、気を配ることが、円滑に仕事を進めていく上でのコツになります。
東京海上日動は「日本で一番人が育つ会社」を目指しており、私も損害保険会社の経営という能力で、海外の人材プールと対等に渡り合えるように自己研鑽を重ねています。MBA留学中には、3,000人超の組織を牽引する経験や、経営リテラシーの修得を通じて、ダイバーシティに富んだ環境でリーダーシップを発揮する素地を作ることができました。今は経営管理業務を通じ、私淑する経営陣の「背中」から学んでいます。リーダーシップを発揮するには、考えや想いを言葉に乗せて発信し、共鳴して貰う事が大切だと感じます。自分も、「上位者やリーダーに言われたからやる」ではなく、「この人のためにやる」、と思って貰えるように成長していきたいと思います。

※仕事内容および所属部署は取材当時のものとなります。