SPEC総合職

「SPEC総合職」は、一部の職種について専門性を身につけてキャリアアップを図ることができます。

アクチュアリー・金融工学

1．応募資格	2025年3月末までに短期大学、4年制大学卒業見込みの方、大学院修士課程(*)または博士課程修了見込みの方で、保険数理業務の基礎となる能力または金融工学の専門性を有する方（国籍不問） ※既卒の方もご応募いただけます （*）大学院修士課程については法科大学院を含みます。
2．配属部門	入社1年目の配属は、学生時代の専攻を活かせる以下の部門（含むグループ会社）となります。その後は、上司との1on1面談や各種制度を通じ、本人の希望・適性に応じてジョブローテーションを行い、キャリアアップをはかっていただきます。 商品開発部門 リスク管理部門 資産運用部門 収益管理部門／経営管理部門
3. 主な仕事内容	以下を中心とした職務（海外を含む） 保険数理・金融工学を活用した保険・金融商品の開発・評価・分析 保険数理・金融工学を活用した経営管理業務、リスク管理業務、リスクモデル開発・計測業務など 上記に関わる調査・企画業務など
4．大学時代の専攻イメージ	確率統計、数値解析、金融工学、数理科学、その他の理工学系分野
5. 給与	4年制大学卒・短期大学卒／月給26万3,240円 大学院修士課程卒・博士課程卒／月給28万1,710円 ※上記月給にはMyチャレンジ・インセンティブ2万円を含みます。
6．勤務時間	9:00〜17:00 テレワークの活用や下記制度などにより、柔軟で生産性高い働き方を推進しています。 勤務時間自由選択制度（スーパーマイセレクト）：本人の申請に基づき、会社が業務に支障のない範囲として認めた場合に、勤務時間を5時～22時の間から選択することができる制度 短時間勤務制度：妊娠中から子が小学校3年生の3月末を迎えるまで、勤務時間を1日あたり最大2時間30分まで短縮することができる制度
7．休日休暇	休日：毎週土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律で定めた祝日・休日など 休暇：所定の年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）、5日間特別連続休暇（年2回取得）、所定の特別有給休暇（結婚休暇、配偶者出産休暇など）、育児介護等休業・介護・看護休暇など
8．社会保険	雇用保険、健康保険、厚生年金保険、労災保険
9．福利厚生	寮・社宅／全国各地、制度／従業員持株会制度、企業年金基金ほか 厚生施設／会員制保養所、研修センター、テニスコート、グラウンドほか各種運動施設
10. キャリアアップ推進	社員の発意や主体性に基づいたキャリア形成の実現を後押しする社内公募（JOBリクエスト制度、22年度は240名が活用）に加え、社内副業（プロジェクトリクエスト制度、22年度は562名が活用）や社内起業（TokioMarine Innovation Program）の展開等を通じて、社員一人ひとりの発意に基づく挑戦を後押ししています。
11．その他制度	上記以外にも、多様なライフスタイルに合わせた柔軟な働き方や、社員一人ひとりが自律的にキャリアを構築し、より広いフィールドで活躍できるよう、さまざまなサポート体制や制度があります。 詳しくは「社員一人ひとりの自律的なキャリア構築と働きがい向上へ向けて」をご覧ください。 ※上記リンク先のページは現行の人事制度の内容となっています。2024年4月に予定されている人事制度改定を反映した本募集要項とは、職種名等の記載が異なる点ご了承ください。

資産運用

1．応募資格	2025年3月末までに短期大学、4年制大学卒業見込みの方、大学院修士課程(*)または博士課程修了見込みの方（国籍不問） ※既卒の方もご応募いただけます （*）大学院修士課程については法科大学院を含みます。
2．配属部門	入社1年目の配属は、資産運用部門もしくはリスク管理部門（含むグループ資産運用関連会社）となります。その後は、上司との1on1面談や各種制度を通じ、本人の希望・適性に応じてジョブローテーションを行い、キャリアアップをはかっていただきます。
3. 主な仕事内容	以下を中心とした職務（海外を含む） 法律・経済・クウォンツ分析などを活用した資産運用業務（企業分析、ポートフォリオ管理、投融資実務、リスク管理など） 東京海上グループ全体のグローバル運用統括業務 上記に関わる調査・企画業務など
4．大学時代の専攻イメージ	文系・理系問わず
5. 給与	4年制大学卒・短期大学卒／月給26万3,240円 大学院修士課程卒・博士課程卒／月給28万1,710円 ※上記月給にはMyチャレンジ・インセンティブ2万円を含みます。
6．勤務時間	9:00〜17:00 テレワークの活用や下記制度などにより、柔軟で生産性高い働き方を推進しています。 勤務時間自由選択制度（スーパーマイセレクト）：本人の申請に基づき、会社が業務に支障のない範囲として認めた場合に、勤務時間を5時～22時の間から選択することができる制度 短時間勤務制度：妊娠中から子が小学校3年生の3月末を迎えるまで、勤務時間を1日あたり最大2時間30分まで短縮することができる制度
7．休日休暇	休日：毎週土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律で定めた祝日・休日など 休暇：所定の年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）、5日間特別連続休暇（年2回取得）、所定の特別有給休暇（結婚休暇、配偶者出産休暇など）、育児介護等休業・介護・看護休暇など
8．社会保険	雇用保険、健康保険、厚生年金保険、労災保険
9．福利厚生	寮・社宅／全国各地、制度／従業員持株会制度、企業年金基金ほか 厚生施設／会員制保養所、研修センター、テニスコート、グラウンドほか各種運動施設
10. キャリアアップ推進	社員の発意や主体性に基づいたキャリア形成の実現を後押しする社内公募（JOBリクエスト制度、22年度は240名が活用）に加え、社内副業（プロジェクトリクエスト制度、22年度は562名が活用）や社内起業（TokioMarine Innovation Program）の展開等を通じて、社員一人ひとりの発意に基づく挑戦を後押ししています。
11．その他制度	上記以外にも、多様なライフスタイルに合わせた柔軟な働き方や、社員一人ひとりが自律的にキャリアを構築し、より広いフィールドで活躍できるよう、さまざまなサポート体制や制度があります。 詳しくは「社員一人ひとりの自律的なキャリア構築と働きがい向上へ向けて」をご覧ください。 ※上記リンク先のページは現行の人事制度の内容となっています。2024年4月に予定されている人事制度改定を反映した本募集要項とは、職種名等の記載が異なる点ご了承ください。

IT戦略

1．応募資格	2025年3月末までに短期大学、4年制大学卒業見込みの方、大学院修士課程(*)または博士課程修了見込みの方（国籍不問） ※既卒の方もご応募いただけます （*）大学院修士課程については法科大学院を含みます。
2．配属部門	入社1年目の配属は、IT部門（含むグループIT関連会社）となります。その後は、上司との1on1面談や各種制度を通じ、本人の希望・適性に応じてジョブローテーションを行い、キャリアアップをはかっていただきます。
3. 主な仕事内容	以下を中心とした職務 ITを活用した新しいビジネスプロセスの構築 経営戦略を支えるIT戦略の立案、推進 システム開発プロジェクトの推進 海外グループ企業と連携したグローバルIT戦略の立案、推進 最新テクノロジーの調査、研究
4．大学時代の専攻イメージ	文系・理系問わず
5. 給与	4年制大学卒・短期大学卒／月給26万3,240円 大学院修士課程卒・博士課程卒／月給28万1,710円 ※上記月給にはMyチャレンジ・インセンティブ2万円を含みます。
6．勤務時間	9:00〜17:00 テレワークの活用や下記制度などにより、柔軟で生産性高い働き方を推進しています。 勤務時間自由選択制度（スーパーマイセレクト）：本人の申請に基づき、会社が業務に支障のない範囲として認めた場合に、勤務時間を5時～22時の間から選択することができる制度 短時間勤務制度：妊娠中から子が小学校3年生の3月末を迎えるまで、勤務時間を1日あたり最大2時間30分まで短縮することができる制度
7．休日休暇	休日：毎週土曜日、日曜日、国民の祝日に関する法律で定めた祝日・休日など 休暇：所定の年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）、5日間特別連続休暇（年2回取得）、所定の特別有給休暇（結婚休暇、配偶者出産休暇など）、育児介護等休業・介護・看護休暇など
8．社会保険	雇用保険、健康保険、厚生年金保険、労災保険
9．福利厚生	寮・社宅／全国各地、制度／従業員持株会制度、企業年金基金ほか 厚生施設／会員制保養所、研修センター、テニスコート、グラウンドほか各種運動施設
10. キャリアアップ推進	社員の発意や主体性に基づいたキャリア形成の実現を後押しする社内公募（JOBリクエスト制度、22年度は240名が活用）に加え、社内副業（プロジェクトリクエスト制度、22年度は562名が活用）や社内起業（TokioMarine Innovation Program）の展開等を通じて、社員一人ひとりの発意に基づく挑戦を後押ししています。
11．その他制度	上記以外にも、多様なライフスタイルに合わせた柔軟な働き方や、社員一人ひとりが自律的にキャリアを構築し、より広いフィールドで活躍できるよう、さまざまなサポート体制や制度があります。 詳しくは「社員一人ひとりの自律的なキャリア構築と働きがい向上へ向けて」をご覧ください。 ※上記リンク先のページは現行の人事制度の内容となっています。2024年4月に予定されている人事制度改定を反映した本募集要項とは、職種名等の記載が異なる点ご了承ください。