2026年度新卒採用
応募可能地域
首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）
コース概要
高度な保険数理・金融工学を駆使した保険商品の開発・評価・分析・プライシング、リスク管理、リスクモデル開発等を担うスペシャリストとしてのキャリアを目指すコースです。
保険商品の開発やリスク管理、経営の健全性チェックといった業務の性質上、若年時から経営に近い立場でスペシャリストとしてご活躍いただきます。
グループ全体の利益の過半を海外事業が占める東京海上グループでは、アクチュアリーとして国内にとどまらずグローバルなフィールドでキャリア形成するチャンスがあります。
初期配属勤務地
本店（東京）
初期配属部門とその後のキャリアイメージ
初期配属
学生時代の専攻を活かせる以下の部門（含むグループ会社）となります。
●商品開発部門
●リスク管理部門
●資産運用部門
●収益管理部門／経営管理部門
その後
上司との1on1面談や各種制度を通じ、本人の希望・適性に応じてジョブローテーションを行い、キャリアアップを目指していただきます。
併願について（コース・地域）
【首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）】のオープンコースとの併願が可能です。
他のコース・地域との併願はできません。
募集要項
| 募集者の名称 | 東京海上日動火災保険株式会社 |
|---|---|
| ご留意いただきたい点 |
本募集要項については、2026年4月に予定している人事制度改定のうち、労働組合と協議中の内容を含んでおります。 今後、労働組合との協議結果によって記載内容が変更となる可能性がある旨、お含み置きください。 |
| 応募資格 |
2026年3月末までに短期大学、4年制大学を卒業見込みの方または大学院修士・博士課程（*）修了見込みの方（国籍不問） ※既卒の方もご応募いただけます （*）大学院修士課程については法科大学院を含みます。 |
| 配属部門 |
入社1年目の配属は、学生時代の専攻を活かせる以下の部門（含むグループ会社）となります。その後は、上司との1on1面談や各種制度を通じ、本人の希望・適性に応じてジョブローテーションを行い、キャリアアップを目指していただきます。 ・商品開発部門 ・リスク管理部門 ・資産運用部門 ・収益管理部門／経営管理部門 |
| 主な仕事内容 |
以下を中心とした職務（海外を含む） (1) 保険数理・金融工学を活用した保険・金融商品の開発・評価・分析 (2) 保険数理・金融工学を活用した経営管理業務、リスク管理業務、リスクモデル開発・計測業務など (3) 上記に関わる調査・企画業務など |
| 大学時代の専攻イメージ | 確率統計、数値解析、金融工学、数理科学、その他の理工学系分野 |
| 給与 |
4年制大学卒・短期大学卒
大学院修士・博士課程卒
※上記月給にはMyチャレンジ・インセンティブ2万円を含みます。 |
| 賞与 | 年2回（6月、12月） |
| 勤務時間・働き方 |
9:00〜17:00（昼休憩1時間を含む） テレワークの活用や下記制度などにより、柔軟で生産性高い働き方を推進しています。 ●勤務時間自由選択制度（スーパーマイセレクト）：本人の申請に基づき、会社が業務に支障のない範囲として認めた場合に、勤務時間を5:00～22:00の間から選択することができる制度 ●短時間勤務制度：妊娠中から子が小学校3年生の3月末を迎えるまで、勤務時間を1日あたり最大2時間30分まで短縮することができる制度 |
| 休日休暇 |
休日：完全週休2日制（土・日）、国民の祝日に関する法律で定めた祝日・休日など 休暇：所定の年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）、5日間特別連続休暇（年2回取得）、所定の特別有給休暇（結婚休暇、配偶者出産休暇など）、育児介護等休業・介護・看護等休暇など、その他リフレッシュ休暇など各種特別休暇あり |
| 社会保険 | 雇用保険、健康保険、厚生年金保険、労災保険 |
| 福利厚生 |
寮・社宅（全国各地）、制度／従業員持株会制度、企業年金基金退職金制度 他 会員制保養所、研修センター、テニスコート、グラウンドほか各種運動施設 |
| キャリアアップ推進 | 社内公募制度（JOBリクエスト制度、23年度は233名が活用）や社内副業制度（プロジェクトリクエスト制度、23年度は398名が活用）、社内起業プログラム（TokioMarine Innovation Program）の展開等を通じて、社員の発意や主体性に基づくキャリア形成を推進しています。 |
| その他制度 |
上記以外にも、多様なライフスタイルに合わせた柔軟な働き方や、社員一人ひとりが自律的にキャリアを構築し、より広いフィールドで活躍できるよう、さまざまなサポート体制や制度があります。 ※上記リンク先のページは現行の人事制度の内容となっています。2026年4月に予定されている人事制度改定を反映した本募集要項とは、職種名等の記載が異なる点ご了承ください。 |