アクチュアリーが持つ高度な数理の力でリスクモデル開発に挑み、経営の根幹を担う。 アクチュアリーが持つ高度な数理の力でリスクモデル開発に挑み、経営の根幹を担う。

柏木 剛

サービス部門(商品開発)
2008年入社 アクチュアリー

学生時代の専攻内容

情報理工学系研究科知能機械情報学専攻
学部時代はVR(バーチャルリアリティ)の研究室に所属、デジタルパブリックアートなどを手がけ、大学院ではAR(拡張現実)研究の一環として、プロジェクターを使った可視光通信の研究に取り組んでいました。

なぜ東京海上日動を選んだのか

「優秀な社員」「グローバルなビジネスのチャンス」に惹かれる 「優秀な社員」「グローバルなビジネスのチャンス」に惹かれる

就職活動に当たって私は2つのビジョンを持っていました。それは「理系の素養を活かせること」と「優秀な社員と働き自らを成長させられること」です。研究室では博士課程に進むかメーカーに就職する者が大半でしたが、私の研究していた可視光通信は実用化されるとしてもかなり先になる技術。私には現実的な時間軸の中で社会に貢献し、手応えを感じる仕事に就きたいという思いがありました。そんな時、当社に入社したテニスサークルの理系の先輩がアクチュアリー(※)として働いている話を聞き、初めて保険業界に理系の資質を活かせる分野があることを知りました。そこから興味を持ち始め、アクチュアリー職を募集している企業を訪問。当社を選んだのは、自分の考えをしっかり持った自信に溢れる社員が多く、自分を成長させられる場だと感じたから。そして、「グローバルに活躍するチャンスが実際にある」ことにも惹かれ、入社を決意したのです。

(※)アクチュアリー:ビジネスにおける将来のリスクや不確実性の分析、評価などを行う保険数理業務の専門

どんなキャリアを築けるのか

数理的センスと論理的思考力でリスクモデル開発に挑む 数理的センスと論理的思考力でリスクモデル開発に挑む

入社以来、商品開発部門で自然災害リスクモデルの開発、保険引受リスクの計測、自然災害リスクの保有方針の立案などに携わり、保険引受に伴って発生するリスクの実態把握とリスク管理の高度化、また、それらを踏まえた会社全体のリスクの保有方針を策定する役割を担っています。それは、商品開発の立場から、当社のリスクベース経営(ERM:Enterprise Risk Management)の中心を担うことでもあります。ERMとは、事業遂行に関わるあらゆるリスクを合理的に評価して統合的に管理し、そこで得られたリスク量などをもとにさまざまな経営判断をしようとするもの。その中で私は、地震など自然災害リスクを定量化し、それに伴う建物などの損壊を定式化するモデル開発、資本とリスクの関係や収益性など、現在当社が置かれている環境を踏まえ、自然災害リスクをどのようにコントロールしていくのかを検討する業務に従事。自然に立ち向かうという難題に、人類の英知である損害保険という仕組みと数理的センスや論理的思考力で挑んでいく奥深い仕事です。目標でもあったアクチュアリー資格も入社4年目に取得。理系出身者としての資質を活かしながら、キャリアを積んでいます。今後は、国内外を問わず他部門の業務を経験し、広い視野で深みのある分析のできるアクチュアリーになりたいと思っています。

やりがい・醍醐味は何か

経営判断に直結するチャレンジングな仕事 経営判断に直結するチャレンジングな仕事

自然災害とそれに伴う建築物損壊などの可能性をモデル化することは、正解のない課題ですが、ERMにおいてはそのリスクをより正確にモデル化することで、当社の現在から将来にわたるリスクを見極め、資本増強や再保険によるリスクヘッジや、保険引受リスクの大きさに応じた商品設計、投資配分の再検討といった会社全体の経営方針に大きな影響を与えます。つまり経営判断に直結している非常にチャレンジングな仕事。経営へ与える影響力の大きさや業務遂行時の達成感は、この仕事ならではの醍醐味ですね。また、入社5年目には“グローバル”に触れるチャンスも得ました。ソルベンシー・マージン規制改正(※)を控えたロンドンの現地法人Tokio Millennium Re(UK)社に飛び、現地のアクチュアリーをサポートする機会に恵まれたのです。規制内容も発想も違う環境の中で、大いなる刺激を受けました。こうした経験もグローバルにビジネスを展開している当社ならではであり、やりがいにつながっています。

ERMが浸透し始めたことによって、アクチュアリーの仕事も経営にどんどん近づいています。損害保険ビジネスで理系人材が活躍できるフィールドは想像以上に用意されているのです。

(※)ソルベンシー・マージン規制改正:保険会社が長期・安定的に保険金支払ができるよう遵守している資産・負債の水準に関する規制。1979年にEUで最初に実施され、その後2002年にソルベンシー規制の抜本的改正実施が決定された。